相手との交際が実り結婚が決まると、その結婚式の日程を含め、自分の勤務している会社関係者への報告が必要となります。当然会社関係者もリストアップして披露宴へ招待します。その際の注意点やポイントなどについていくつか挙げてみたいと思います。
二人の結婚の意思が固まったら、まずはそれぞれの両親へ挨拶して結婚の承諾を得る必要があります。それがないまま、結婚式の日取りなどを話すと手順が前後してトラブルの原因とも成りかねません。無事に両方の親の承諾を得たら結婚披露宴の日程を決めていきます。その日取りが決まったら、会社関係への挨拶と報告です。
会社関係者の披露宴の招待客は事前にリストアップしておくことです。会場の収容人数、予算などから何名招待するのかを決定した後、新郎側、新婦側の招待人数を決め、それに適した招待客をリストアップします。
結婚披露宴への報告と列席の依頼は上司からまず先に報告します。結婚式の前後に長期休暇を取る必要があるなら、その人員のスケジュール調整などをする必要があるからです。招待客は直属の上司はもちろん、同じ部や課の先輩や同僚、そして会社の規模にもよりますが、取締役などへの招待も検討します。役職が上の人ほど公私に亘り忙しいと思ってよいので、早めに報告するのが望ましく、結婚する日の3～4ヶ月前には報告するのが礼儀でしょう。
また、通常来賓の挨拶は勤務先の上司にしてもらう場合が多いので、その候補を挙げるとともに列席の依頼と来賓挨拶の依頼を同時に行います。最近は来賓挨拶を省略する結婚披露宴もありますが、今後の社内関係をスムーズにしたい場合などは、執り行うものとして考えるとよいでしょう。
さらに、女性の場合は、結婚後の動向についても報告する必要があります。結婚後も働き続けるのか、これを機に退職するのかをハッキリしておきましょう。退職する場合は、その後任者への引き継ぎや段取りがあるので、その報告が早いほど会社にとっては調整しやすくなります。
会社関係者への結婚の報告と披露宴への招待はその仕事の段取りなどを考慮しながら報告するのが望ましく、その配慮が必要です。あくまでもプライベートな部分なので、お昼休みなどの空いた時間を利用し、報告をします。
結婚する相手が取引先の人で上司や同僚も知っている方や、社内結婚の場合は相手のこともさりげなく報告します。
会社関係者の招待はできるだけ公平に呼ぶのが礼儀ですが、招待客数の上限や、披露宴の日にちによっては会社の業務に支障を来し、迷惑をかけることになります。そのようなケースで迷う場合は、上司に相談してみることも必要です。アドバイスを得ながらできるだけ問題が発生しないような招待客を選択するとよいでしょう。
結婚披露宴の招待客数にはどうしても限りがあります。新郎、新婦側の招待客数のバランスもあり、一方的にその数を増やして呼べるものではありません。そのバランスを考えながら招待客を決めていきます。その際、招待できない上司や同僚が出てきます。すでにテーブルの関係などで、会社関係の招待客数が決まっている場合がそうです。一人だけぽつんと知らない人のテーブルに座って頂くのは失礼に当たり、そのような配慮が必要だからです。
また、前述の様に、同じ課の人間を全て招待することは披露宴当日に業務の支障が無ければよいのですが、ある場合には問題が生じてきます。そのことも含め、招待できない理由を正直に報告することも必要です。さらに、最近は会社関係者を招待しない披露宴も多くなっており、そのような場合にもその理由をハッキリと報告することが大事です。
